従業員満足度調査

ESによって社員の働きがいを追求

ESによって社員の働きがいを追求

人事システムに関する専門家でもある、慶應義塾大学の花田教授は従業員満足度調査について次のようなレポートをされている。

 

 

最近、ES調査を導入しようとしている企業が増えている。バブル崩壊後、各社は性急な人材削減、短期的な結果主義を取り入れた人事の仕組みの構築に走った。いわゆる人事にとっての失われた10年である。

 

ところが、社員のモラールダウン、働く意欲の低下に直面し、導入した人事施策の運用上の工夫や、短期的な結果主義の改訂に奔走し、なんとか従業員の意欲の回復、向上に向け努力を行った。失われた10年の後の修正期である。

 

そして、多くの企業は、制度運用の工夫や、問題対応型・状況処理型の対応を見直しを、よりしっかりした、新たな制度に裏打ちされたものにしようと、努力を始めようとしている。

 

 

この流れの中でES調査が新たな脚光を浴びつつある。各社は、ES調査を積極的に実施し、その結果を人事の施策に反映させ、制度づくりとその運用、さらには新たな組織風土づくりに活用しようとしている。

 

低下した社員の意欲、崩壊しつつある職場の一体感などに歯止めをかけ、1人ひとりの社員が活き活きと、生きがいを持って働ける仕事と組織の構築に努力しているのである。

 

 

ESの調査はそもそも、従業員の価値観、生き方に深く関連している。従って、ES調査はモラールサーベイ型の質問に加えて、自己実現や生きがい、やりがい、働きがい、仕事への本気度などをバランスよく配置し、その両タイプをしっかりと活用してこそ、ES調査としての意味が生じてくる。

 

ES調査で重要な対象は、個の視点から見たモチベーション、生きがい、豊かに生きるといった、内発的動機付けそのものでもある。

 

 

人材教育 2007年6月号より一部抜粋


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